賃貸物件探しで重要！ハザードマップの見方と確認すべき内容とは？

賃貸物件探しではいくつかの条件がありますが、できるだけ災害リスクの少ない物件を選びたいと考えている方が多いでしょう。
その際は、自然災害のリスクの低い部屋探しに役立つ、各自治体が公表しているハザードマップを見るのがおすすめです。
本記事では、ハザードマップの見方や確認すべき内容とは、どのようなものかについてご紹介します。

ハザードマップとは

ハザードマップの名前は知っていても、実際に見たことがない方もいるでしょう。
何のために使うのか、そこから何がわかるのか、ハザードマップの見方についてご紹介します。

自然災害の被害を予測し可視化されている地図

ハザードマップは、危害要因を記した地図を指します。
過去に起こった自然災害から、地区や地域の被害状況を予測し可視化した地図で、防災に役立てるため作成されています。
地区によって自然災害で受けるであろう被害の規模が異なる点から、自治体が独自の方法で予測しました。
定期的に見直され配布している地域もありますが、各自治体のホームページにて確認可能です。
スマートフォン用の防災アプリもあり、ハザードマップポータルサイトからも見れます。

過去の事例から確認できる災害の種類

ハザードマップで確認できるのは主に洪水・地震・津波・高潮・土砂災害です。
洪水
過去に自然災害により堤防の決壊がある川が近く、洪水・氾濫により住宅が浸水するリスクがある地域や緊急避難所などが書かれています。
洪水による浸水被害についても、過去の事例から掲載されているのを確認しましょう。
地震
耐震性が低く、全壊する危険のある家や周辺の土地が確かめられます。
地震の危険度や地盤から見た揺れやすさ、液状化リスクも記載されています。
希望の賃貸物件が地震危険度が高い場所に入っていた場合、再考するためにも手に入れておくべきマップです。
津波
地震の影響で津波が起こる海辺のエリアは、浸水だけでなく家ごと流されるリスクが高い場所です。
なお、避難場所は高台になりますが、津波の影響を受けないわけではありません。
高潮
台風などの影響で高波やうねりが起こると河川が氾濫します。
とくに洪水や浸水被害が大きいと予想される地域などが書かれており、避難場所も高潮の影響を受けにくい場所が記載されています。
土砂災害
高台や崖が近くにある場所や土砂災害の被害、緊急避難所などが書かれています。
物件の近くに、このような場所があると、土砂災害に巻き込まれる危険性は高くなるでしょう。
これらの自然災害は複雑に絡み合い起こりうるため、安全な地域であっても注意が必要です。
どのような賃貸物件を探すかにもよりますが、災害の種類を把握し対策ができている物件を探しましょう。

防災に役立てるため

ハザードマップは、自然災害が起きたときの危険性を確認し、防災に役立てるために使います。
被害に遭いそうな場所の建物を避ける目的で使い、避難場所や避難経路も確認できます。
災害によって安全な避難所は異なるため、災害ごとの避難先をハザードマップでチェックしておくと良いでしょう。
このようにハザードマップを把握しておけば、防災面でも比較的安全な物件を選べます。

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ハザードマップの見方や確認すべき内容

防災意識を高めておくために、ハザードマップの活用法も知っておけば、いざというときに慌てずに行動できます。
ハザードマップは、3つの視点からの見方で内容を確認します。

身近な地域の災害リスク

賃貸物件や交通機関など、身近な地域の災害リスクがどの程度なのかハザードマップを使って確認します。
被害が想定される場所や、その大きさは色分けされるため、リスクがわかりやすくなっています。
よく利用するスーパーマーケットやコンビニなど、物件近くにある生活スポットについてもチェックしておきましょう。

通行規制が発生しやすそうな道路

自然災害が起こった場合、土砂崩れや浸水しそうな道路は、通行規制が発生します。
避難所まで最短ルートであっても、危険な道路は利用できません。
建物近くに通行規制されやすい道路があるなら、迂回路や安全に移動できるルートの確保が必要です。
規制が入る道路周辺には、被害確率の高い場所が近いため注意しましょう。
自宅、職場、出先から、どの道路を利用すれば安全に移動できるのか、いくつかパターンか考えておくと良いです。

避難場所や方向

早く避難したい気持ちだけで移動するのは危険です。
住んでいる場所からどの方向に移動すれば良いのか、安全に移動できるのはどこかを調べておきます。
大きなショッピングモールなどでは、自然災害が起きたときに、安全な避難場所に誘導してくれるケースもあります。
また人が多い場所では混乱も生じるため、落ち着いて行動できるようにアプリなどを利用するようにしましょう。

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災害のリスクが低い賃貸物件の特徴

災害リスクが低い賃貸物件を選ぶ際、どのような点に注意すれば良いのでしょうか。
物件探しの判断基準についてご紹介します。
ハザードマップと照らし合わせながら、賃貸物件探しに役立ててもらえますと幸いです。

制震・耐震・免震構造の賃貸物件

自然災害のなかでも、新たな被害をもたらすのが地震です。
安全に過ごすためにも、地震に強い賃貸物件を選びましょう。
地震に強い家は、制震・耐震・免震の3つの構造があり、どれを選ぶかでもリスクに違いがあります。
3つの違いは以下のとおりです。
免震
建物と基礎の間に免震装置を挟み、地震の揺れを建物に伝えないようにする仕組みです。
揺れを受け流す構造となり、大きなゆれを小さくできます。
倒壊や損傷、二次被害リスクを小さくしますが、コストが高いため家賃も高くなる傾向にあるでしょう。
制震
地震の揺れを反力によって吸収し、倒壊や損傷リスクを減らします。
建物内部に制震部材が組み込まれており、2階以上の建物でも効果を感じられるのが特徴です。
しかし地盤が弱い場所では効果が薄いため、完全に揺れを抑えられるわけではありません。
耐震
地震だけでなく台風などの揺れにも強く、建物の倒壊を防ぎます。
建物内では揺れを感じるため、家具や家電などの破損までは対応できません。
耐震性等級によっても、地震に対しての安全性が異なります。
たとえば、耐震等級1であれば、阪神淡路大震災レベルの地震で倒壊するリスクは低いでしょう。

2階以上の賃貸物件

2階以上の賃貸物件を選ぶのは、地震による津波の被害で浸水してしまうケースを避けるためです。
地震だけでなく台風によって水害が起こると、1階は浸水リスクが高くなり避難にも時間がかかります。
とくにお子さんや高齢者と住んでいる場合、足元が不安定な中の避難は危険度も高くなり、不安も多くなります。
大きな地震では、倒壊の危険性がないとは言えません。
あらゆるケースを想定し、2階以上の賃貸物件を選ぶほうが良いでしょう。

新耐震基準

1981年6月1日以降に新耐震基準が更新され「震度6強から7程度の大規模地震でも倒壊は免れる」強さになりました。
それ以前に建てられた住宅は、新耐震基準をクリアしていないため注意が必要です。
阪神淡路大震災、東日本大震災、熊本地震に能登半島地震と、震度の大きな地震が続いています。
新耐震基準は2000年にも更新されているため、耐震性にこだわるのであれば2001年以降に建てられた物件を探しましょう。

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まとめ

すべての災害に強い賃貸物件を探すのは難しいですが、ハザードマップの見方をマスターして起こりうる災害を調べておきましょう。
どのような環境で生活したいかだけでなく、自分が求める安全性に合わせた賃貸物件を探すのがおすすめです。
そして、リスクが低い賃貸物件の特徴として「2階以上の賃貸物件」や「新耐震基準が適用されている賃貸物件」などが挙げられます。