ファミリーが賃貸物件を選ぶときの注意点とは?

ファミリーが賃貸物件を選ぶときの注意点とは?

結婚や子どもの誕生をきっかけに、賃貸物件をお探しの方もいることでしょう。
一人暮らしとは異なり、子育てのしやすさも重要なポイントとなるファミリーのお部屋探しでは、賃貸物件のメリット・デメリットを知っておくことが大切です。
そこで今回は、ファミリーが賃貸物件を探すときの注意点や選び方を解説します。

ファミリー向け賃貸物件のメリットと注意点

ファミリー向け賃貸物件のメリットと注意点

家族構成やライフスタイルが変化しやすいファミリーは、柔軟に住まいを変えられる賃貸物件がおすすめです。
そこで、賃貸物件はファミリーにとってどのようなメリットがあるのか注意点とともに見ていきましょう。

容易に引っ越しできる

賃貸物件は持ち家ではないので、容易に引っ越しできるメリットがあります。
通勤・通学の都合や子どもの人数によって住み替えられるので、柔軟な人生設計が可能です。
転勤の多い仕事やまだ子どもの人数が定まっていないときには、賃貸物件のほうが何かと都合の良い場面が多いとも考えられます。

初期費用を抑えられる

マイホームの購入には多額の初期費用がかかります。
目安は物件価格の15~30%で、3,000万円の家を購入した場合には、450~900万円が必要です。
しかし、賃貸物件であれば初期費用を抑えられるメリットがあります。
敷金や礼金、前払い家賃などは必要になるものの、マイホームの購入と比較すれば圧倒的に少ない金額で済むことが多いでしょう。
そのため賃貸物件で住宅費を抑えながら、将来のマイホーム購入費用を蓄える方も珍しくありません。

設備の買い替えが不要

住宅設備には耐用年数があり、給湯器といった水回りの設備や外壁、屋根などは一定期間を経過すると修繕や交換が必要です。
持ち家で設備に不具合が発生したときには、自己負担で交換しなければなりません。
しかし賃貸物件であれば、通常使用や経年劣化による不具合は入居者が修繕費用を負担する必要がないのもメリットです。
なお、個人で取り付けたエアコンなどが故障したときには、私物扱いなので自身で修理する必要があります。

固定資産税がかからない

固定資産税は土地や建物のオーナーに対して課せられます。
固定資産税の目安は、新築一戸建てで10~15万円、新築マンションで10~30万円です。
賃貸物件の場合、入居者はオーナーではないので固定資産税はかかりません。
物件によっては共益費や更新料などはかかるものの、固定資産税と比較すると安価に済むことが多いでしょう。

賃貸物件の注意点

費用面でメリットの多い賃貸物件ですが、ファミリーの場合には子どもの人数によって希望条件を満たす賃貸物件が少なくなる可能性があります。
3LDKや4LDKといった部屋数の多い賃貸物件は、供給数が少ないだけでなく家賃も割高になりやすいのでご注意ください。

ファミリー向け賃貸物件のデメリットと注意点

ファミリー向け賃貸物件のデメリットと注意点

ファミリーで賃貸物件に住むときには、気を付けたいデメリットがあります。
どのようなデメリットがあるのか、注意点とともに見ていきましょう。

騒音トラブルに発展することがある

ファミリーが賃貸物件に住むときに気を付けたいのが、騒音トラブルです。
とくに集合住宅の場合、足音や子どもの声が騒音トラブルに発展するリスクがあります。
そのため、賃貸物件を選ぶ際は以下の対策を取ると良いでしょう。

●子ども部屋に防音マットを敷く
●1階や角部屋を選ぶ
●ファミリーが多く住んでいる賃貸物件を選ぶ


一戸建てタイプの賃貸物件を選ぶ方法もありますが、賃貸物件でもトラブルを回避するための対策があります。
子どもが動き回る音が気になるときは、防音マットを敷いたり、1階の部屋を選んだりすると良いでしょう。
角部屋も隣接する住戸が少なくなるので、トラブルに発展するリスクを軽減できます。
また、ファミリーが多く住んでいる賃貸物件では、常識的な範囲の生活音ならお互いに理解を得やすいでしょう。

自由にリフォームできない

賃貸物件は入居者が自由にリフォームできません。
オーナーの許可を得ればできる場合もありますが、費用は入居者の負担となることが多いでしょう。
しかし、賃貸物件でも家具やパーテーションなどを活用すれば、リフォームせずとも部屋の間取りを変更できます。
また、突っ張り式の柱(2×4材)を用いたディアウォールなら、壁や柱を傷つけることなく壁面収納を設置できます。
このように、リフォームに頼らないアイデアもあるので、賃貸物件にお住まいの際は参考にしてみてください。

付帯設備にも注意

最近の賃貸物件では、付帯設備としてエアコンが取り付けられているケースは珍しくありません。
付帯設備もまた、オーナーに無断で交換したり撤去したりはできないので注意しましょう。
入居時から設置されていたものが付帯設備であるかどうかは、賃貸借契約書に記載されています。
そこで不明な点があるときには、オーナーや管理会社へ確認することをおすすめします。

資産にならない

賃貸物件は住宅費を抑えられる一方、資産として残らないのがデメリットです。
家賃を何年払い続けても持ち家にはならないので、子どもに遺産として残すこともできません。
ただし、持ち家が必ずしも子どもにとって喜ばしい資産になるとは限りません。
築年数や交通の利便性といった条件が悪いと売却処分が難しく、かえって子どもに負担をかけるリスクがあります。
その点、賃貸物件なら誰も住まなくなれば解約するだけで良いので、子どもに余計な負担をかける心配がありません。

ファミリー向け賃貸物件の選び方と注意点

ファミリー向け賃貸物件の選び方と注意点

何かとメリットの多い賃貸物件ですが、部屋探しで失敗しないために知っておきたい選び方と注意点があります。

階下が共用部になっている部屋

賃貸物件にファミリーで住む際は、1階の部屋を選ぶ以外にも騒音トラブルを避ける方法があります。
たとえばマンションなら、エントランスホールや駐輪場の上に位置する2階部分も、騒音トラブルに発展するリスクを減らせるのでおすすめです。
エレベーターや階段が近いことも多いので、子ども連れでも出入りしやすいメリットもあります。
ただし、エレベーターの稼働音が気になる場合もあるのでご注意ください。

防音性のある部屋を選ぶ

賃貸物件の選び方の注意点として、防音性が挙げられます。
ファミリーで暮らしていると、子どもの足音や声による騒音トラブルに気を付けなければなりません。
そこで、防音性に優れている鉄筋コンクリート造や鉄骨鉄筋コンクリート造の賃貸物件を選ぶのがおすすめです。
また、室内には防音マットやカーペットを敷くなどの対策も欠かさないようにしましょう。
畳のある和室も、フローリングと比較して防音効果が期待できます。
弾力性があり転んでも怪我をしにくいため、乳幼児がいるファミリーにも和室のある賃貸物件がおすすめです。

収納スペースを確保する

ファミリーは子どもが成長するにつれて、おもちゃや学用品、衣類などの荷物が増えていきます。
そのため、賃貸物件を選ぶ際は収納スペースの大きさを重視すると良いでしょう。
ウォーククローゼットのような大型収納のある部屋なら、家族の荷物もまとめて収納できるのでおすすめです。

まとめ

ファミリーが賃貸物件を選ぶときに知っておきたい注意点をご紹介しました。
賃貸物件は手軽に引っ越せるなどのメリットがある一方、騒音トラブルのリスクといったデメリットがあります。
しかし、部屋の選び方を工夫するだけでトラブルを未然に防ぐことも可能なので、部屋探しの際はお気軽にご相談ください。