同棲するときの家賃目安はどのくらい?家賃を抑えるポイントとは?

同棲するときの家賃目安はどのくらい?家賃を抑えるポイントとは?

生活費のなかで家賃は大きな割合を占める費目です。
そのため、同棲すれば一人暮らしよりもお金を節約できるのではとお考えのカップルもいることでしょう。
そこで今回は、同棲カップルに向けて家賃の目安や家賃を抑えるポイントを解説します。

同棲カップルに適している家賃の目安

同棲カップルに適している家賃の目安

同棲カップルの場合、家賃に充てられる予算を決めるときは、2人の手取り収入を合算して判断すると良いでしょう。
適正な家賃の目安は、手取り収入の3分の1程度といわれています。
結婚に向けて貯金に励みたい、旅行やデートなどにお金をかけたいような場合には、家賃を手取りの4分の1程度に収めると生活費も節約できます。
では、手取りの4分の1~3分の1にしたときの家賃目安を見ていきましょう。

●20万円:約5万円~6万6千円
●30万円:約7万5千円~10万円
●40万円:約10万円~13万3千円
●50万円:約12万5千円~16万6千円


税金や保険料などが差し引かれた手取り(実際に使えるお金)で予算を組めば、無理のないマネープランを立てられます。

初期費用を抑えるポイント

次に、同棲を始めるときにかかる初期費用を見ていきましょう。
賃貸借契約では、以下の費用がかかります。

●敷金・礼金:各家賃の1~2か月分
●仲介手数料:家賃の1か月分+消費税
●前払い家賃:初月の家賃
●家賃保証会社の保証料:およそ家賃の1か月分


総額の目安は家賃の約6か月分と覚えておくと良いでしょう。
これらの初期費用を抑えたい場合には、物件の探し方を工夫すると良いでしょう。
たとえば敷金・礼金ゼロ物件や、入居時の家賃が無料になるフリーレント物件などがあります。
あるいは、どちらかが現在住んでいる家で同棲できれば、新たに初期費用がかからないのでおすすめです。

引っ越し費用を抑えるポイント

カップルで同棲するときには、引っ越し費用も必要です。
引っ越し業者に依頼する場合、料金は引っ越しの時期・荷物の量・移動距離で決まります。
少しでも料金を安くするため、以下のポイントにご注意ください。

●引っ越しの繁忙期を避ける(3~4月、9月~10月、土日など)
●荷物の量を減らす(自力で運べるものは自分たちで運ぶ)


家具・家電についても一人暮らしで使っていたものを持ち込めば、新調せずに済みます。
購入する場合は、購入店舗から新居への配送を手配すれば、引っ越し費用も抑えられるでしょう。

同棲カップルの家賃負担や割合

同棲カップルの家賃負担や割合

同棲カップルは、家賃や日々の生活費をどのように分担しているのでしょうか。
おもな分担方法を見ていきましょう。

折半する

2人で折半するのは、一見すると公平な方法に思えます。
収入が近しい2人であれば、大きな問題にはなりにくいでしょう。
しかし収入に大きな差があると、収入が少ないほうが不満を抱く原因となるので注意しましょう。

費目ごとに担当を決める

それぞれが負担する費目を決める方法があります。
たとえば、家賃や水道光熱費は男性、日々の食費や雑費は女性といった分け方が考えられます。
ただし、全体での支出を把握しにくくなるので注意が必要です。
財布は別々にするとしても、家計簿をつけるなどして互いの支出状況をいつでも確認できるようにしておきましょう。

収入に応じて負担する

収入額が異なる場合には、金額ではなく負担割合を決める方法があります。
厳密に割合を決めなくても、収入が多いほうが多めに支払う程度でも構いません。
なお、同棲生活はお金だけでなく家事の負担もあります。
働き方によってそれぞれが担える家事の量は異なるため、家事分担も考慮した配分にするのがポイントです。

結婚を予定している場合の注意点

将来的に結婚を予定している場合には、ある程度のまとまった貯金も必要となることでしょう。
そのため、貯金についてもどのように振り分けていくのかを決めておくことが大切です。
また、子どもが生まれれば生活費が増大するだけでなく、これまで通りの収入が得られるとは限りません。
とくに女性側は、妊娠中・出産直後は収入が減る可能性が高いでしょう。
転勤のある仕事なら、どちらかが離職せざるを得なくなることもあります。
そのため、収入が大きく減っても耐えられるような生活設計にしておきましょう。

定期的に負担方法を見直すことも大切

一度決めた負担方法を、そのまま続ける必要はありません。
同棲を始めてみたら、思った以上に生活費がかかる・少なく済むと判明することもあるのではないでしょうか。
途中で収入や働き方が変わることもあるので、定期的に負担方法を見直すことが大切です。
紹介した方法はあくまでも一例に過ぎないので、2人の価値観に合ったやり方を探していきましょう。

同棲カップルが家賃を抑えるポイント

同棲カップルが家賃を抑えるポイント

同棲カップルでも、制度を活用したり物件選びを工夫したりすれば、家賃負担を抑えられる可能性があります。
どのような方法があるのか、ポイントとともに見ていきましょう。

住宅手当や家賃補助を活用する

勤務先によっては、住宅手当や家賃補助を利用できる場合があります。
同棲カップルでも要件を満たしていれば利用できる可能性があるので、まずは勤務先の就業規則をご確認ください。

家賃相場の低いエリアを選ぶ

人気エリアにある賃貸物件は、家賃相場も高くなる傾向にあります。
1駅違うだけで家賃が下がることもあるので、賃貸物件探しの際はエリアを広げて探してみましょう。
思わぬ穴場エリアが見つかるかもしれません。

条件を妥協する

賃貸物件に求める条件が多すぎると、予算オーバーしてしまう可能性があります。
築浅や駅近などの条件が良いと家賃も高くなってしまうので、条件を妥協するのも良いでしょう。
たとえば駅までの近さを譲れないのであれば、築年数の古い部屋も考慮してみてください。
また駅から遠い賃貸物件でも、自転車やバスで移動しやすい環境なら遠さが気にならないかもしれません。
駅までの通勤経路にお店が多く暮らしやすい街もあるので、賃貸物件のスペックだけでなく周辺環境も確認してみてください。

コンパクトな賃貸物件を選ぶ

部屋が広くなるほど家賃は高くなるので、少しでも家賃を抑えるためにコンパクトな賃貸物件を選ぶ方法があります。
では、2人暮らしではどのくらいの広さが必要なのでしょうか。
国土交通省では、住生活における居住面積水準を次のように定めています。

●最低居住面積水準:健康で文化的な住生活の基礎として必要不可欠な面積(10㎡×人数+10㎡)
●誘導居住面積水準:豊かな住生活の実現を前提として、多様なライフスタイルを想定した場合に必要な面積(20㎡×人数+15㎡もしくは25㎡×人数+25㎡)


同棲カップルが最低居住面積水準を確保するには、少なくとも30㎡(10㎡×2人+10㎡)あれば良いことになります。
30㎡なら、ワンルームや1Kの間取りも視野に入ることでしょう。
長く住むには手狭に感じられるかもしれませんが、結婚資金が貯まるまでなど期間を定めてコンパクトな部屋を選ぶ戦略もおすすめです。
ただし、これらの間取りは単身者のみとしているケースが少なくありません。
単身者用の賃貸物件で同棲はできないので、賃貸物件探しの際はご注意ください。

まとめ

カップルが同棲を始めるときに知っておきたい、家賃の目安や抑えるポイントを解説しました。
家賃は月々の支出のなかでも負担になりやすい費目なので、無理なく支払える範囲で部屋探しすることが大切です。
そこで、2人の希望や収入と照らし合わせながら家賃に充てられる予算を決めていくと良いでしょう。